円安と訪日需要の追い風が強まる中、旅館・観光施設の現場では「なんとなく集客できている状態」が続いています。海外OTAでの集客の割合が多いと自社での本当の集客力がつきません。弊社では「主体的で納得感のある」集客方法をご提供しております。2026年後半のインバウンド動向予測を踏まえ、実際の支援事例、海外OTA依存のリスク、必要予算イメージまでをご紹介します。

1. 2026年後半 インバウンド5大予測

今後のインバウンド市場では、次の5つの傾向が顕著になると予測しています。

• 滞在日数の長期化：10泊以上の長期滞在者が増加
• 中間層の消費拡大：海外インフレと円安を背景に消費が旺盛に
• デジタルノマドの訪日：経営者・IT系人材による長期滞在が増加
• 移動手段の多様化：レンタカーや自転車を利用する旅行者が増加
• オーバーツーリズム回避の動き：分散型の観光行動が活発化

これらの変化は、都市部だけでなく地方の旅館・観光地にとって大きなチャンスとなります。特に「長期滞在」と「移動の多様化」は、これまで訪日客が少なかったエリアにも新たな需要をもたらす要因となり得ます。

2. 支援事例：京都市内の旅館の稼働改善

京都にある小規模の旅館（2食付・単価2.5万円程度）では、平日稼働率の向上が課題でした。

行った施策はたったこれだけですが、外国人宿泊比率は10%から40%へ増加。平日稼働の底上げに大きく貢献しました。単なる翻訳だけでなく、周辺情報を含めた「旅の計画段階」からの情報発信が鍵となった好事例になります。

3. 海外OTA依存のリスク

海外OTA（オンライン旅行代理店）経由の予約が多いことには、見過ごせないリスクがあります。

• 価格競争に巻き込まれる：ユーザーに価格と条件だけで比較される
• コミッション負担が継続：売上の一部が恒常的に手数料として流出
• 施設の魅力が十分に伝わらない：画一的なフォーマットでは差別化が難しい
• 対応品質のばらつき：担当者や体制変更により対応にムラが生じる

海外OTAの予約が増えると自社の集客力が増したと勘違いする宿泊施設が後を絶ちません。自社サイトや直接予約チャネルの強化は、こうした隠れたリスクを回避し施設の個性を正しく伝えるための重要な打ち手となります。

4. 集客対策の費用イメージ

ご予算や課題に応じて、大きく分けて2つのプランをご用意しています。

※価格は所在地・施設規模・ADR等により異なります

※アドバイスのみの3ヶ月短期パッケージもございます